鈴与シンワートでの職歴を教えてください。

プレイヤーとしてのスキルを磨きながら、スペシャリストとしての資質も身に付けていく

私が属するビジネス・プロセス・サービス事業部は、主に人事・給与計算・就業管理といった人事系の統合パッケージソフトウェアを提案し、導入支援をする事業を展開しています。
私は前職でSEとして培った就業管理に関する知識や経験を強みに、鈴与シンワート入社当初からプロジェクトリーダーとして案件参画し、要件分析から運用保守に至るまで全工程に携わってきました。
鈴与シンワートでは、有名企業や大企業のプロジェクトも多く、それらに参画するメンバーの労務管理や売上等の数値管理をしながらプレイングマネージャーとして業務範囲を広げることにより、自分自身が成長できたと感じています。
2021年4月からは「スペシャリスト」に昇格し、自分の新たな可能性に挑戦しているところです。

現在のプロジェクト、ミッションを教えてください。

自ら、お客様に歩み寄る姿勢が重要

現在、参画しているプロジェクトは、約3ヶ月間の要件分析が完了し、要件定義のフェーズに入っています。約2～3年がかりとなる長期に渡るプロジェクトなのですが、現フェーズでは、私は分析した結果をもとに、要件定義では会議の進行と担当範囲の要件を整理する役割を担っております。
お客様が今回のシステム導入を通じて何を実現したいのか、その要望は現実的なのか、など、お互い不明瞭な部分をクリアにすることが目的です。ここで重要なのは、お客様の企業文化や考え方を把握するために、自らお客様に歩み寄る姿勢です。
お堅い打ち合わせだと、両社の本音が出にくいため、できるだけ話しやすい雰囲気を作るように心掛けています。お客様が言葉で表現する部分だけでなく、その裏にある意図や困りごとまで引き出せるようにアンテナを張っています。また、私だけが気付いても意味がありませんので、新しい発見や情報があれば、育成も兼ねてチームメンバーに分かりやすく説明することを怠らないようにしています。

常に全体像を把握し、プロジェクトのターゲットを見据えることが重要

私たちが取り扱うパッケージソフトウェアは、人事情報、給与計算情報、勤怠情報というように、業務全般の内の「一部」の情報が集まります。
しかし、これら「一部」の情報を「一部」のシステムに取り込む、というような単純な流れで完結することはありません。例えば人事情報を人事システムに取り込む際、「給与計算システムにも人事情報を取り込みたい」といった要望をいただくことがあります。従いまして、「一部」の要件を定義する立場でも、その周囲を取り巻く他のシステムも視野に入れて、システムの全体像を把握する必要があります。
プロジェクトの全工程に情熱を注いではいますが、特に要件分析や要件定義をより重視していると感じています。お客様に対する理解を深め、お客様が求める要件の全体像を正確に把握することが、提供するシステムの品質向上につながります。あらためて大切なのはお客様に寄り添う姿勢だと感じています。

ご自身が描くプロフェッショナル像を教えてください。

「意識」を『行動』に換えてこそ、正真正銘のプロフェッショナル

パッケージソフトウェアを使用して高品質なサービスを提供する事業部なので、プロ意識は必要不可欠です。先ほどの話に続く内容になりますが、お客様視点で物事をとらえ、顧客満足をどれだけ意識できるか。そして、その意識を具現化するために日々の行動を計画し、継続して行動することがプロフェッショナルだと思います。
私の場合は緻密な計画を立て、長期的な視点で先手を打って行動するようにしています。ゴールに至るまでにやるべきこと、発信すべきこと、時には他部門を巻き込み行動することも含め、事前に計画して行動しています。
鈴与シンワートにはさまざまなタイプのプロフェッショナルがいます。私は緻密な計画を事前に立て、計画通りに業務を進めるタイプですが、時には計画外の瞬発力のある行動が求められることもあります。私の上司は瞬発力があるタイプです。私にはない部分なので、今後、吸収していきたいと思っております。

将来の目標を教えてください。

プロジェクトの枠を超え、事業部全体、会社全体を見据える存在へ

現在はプレイングマネージャーとしてプロジェクトに従事する機会が多いのですが、ゆくゆくは事業部の収支や各プロジェクトにどの人材を割り当てるかなど、プロジェクトの枠を超えて、事業部の運営に携わる存在になりたいと思っております。
更に、事業部の枠も超え、会社全体を俯瞰できるポジションを目指し続けていきたいと思っています。鈴与シンワートではその可能性を感じさせる評価制度が充実しており、グレードごとの研修プログラムも豊富に準備されています。また、キャリアアップとは直接関係のないことですが、フレックスタイム制度や在宅勤務制度の導入、先日実施された大阪オフィスの全面リニューアルなど、快適に働ける環境づくりに意欲的であることにも好感を持っています。